太陽光発電に限った話ではありませんが、自然災害による影響は怖いですよね。
特に日本は年に数回も台風が上陸したり、最近では規模の大きな地震も発生したりします。
固定価格買取制度の20年間と、制度終了後も事業を継続したいと考えるなら自然災害に対するリスクについてしっかりと考えなければなりません。
今回の記事では特に台風に絞って書いていきます。
■台風による被害
まずは台風によって受ける被害について見ていきましょう。
▼風
強風域・暴風域という言葉があるように台風が通過する際にはかなり強い風を伴います。
風によってパネルが外れて飛んで行ってしまったり、架台そのものが壊れて吹き飛ばされることもあります。
▼雨
台風は集中的に豪雨を降らせながら日本を縦断していきます。
大雨が長く続くと地盤が緩んで、土砂崩れや川の氾濫が起きる可能性があります。
地盤が緩んで発電所が沈んでしまうようなことがあれば大損害ですし、水かさが高くなって機器が浸水してしまえば修理や交換が必要になります。
■台風の発生頻度
気象庁によれば、過去のデータを分析しても台風の発生数には大きな変動がなく、今後20年間もこれまでと同じくらいの頻度で発生する可能性があります。
台風の強さも回数もこれまでと変わらずに襲来し続けるのなら、台風対策をしっかりと講じないといけません。
■架台を強化
太陽光発電において、架台の強度をこれくらいにしなさいという基準は定められていません。
そして架台は価格と品質が比例していることが多いです。
低価格を前面に押し出している製品や、発電設備をセットになっているものは慎重に検討してください。
強風に耐えうるような強い架台を設置するにはそれなりの価格になることも気に留めておいてください。
■地盤
地盤に関しては発電所の建設前に地質調査を行い、基礎を打つ前の段階でしっかりとした地盤を作り上げることが大事です。
20年間の長い間、避けられるリスクはとことん避けていきましょう。