ここ数年は特にですが、地震や台風による被害というものが増えてきたように感じます。日本は地震や自然災害による影響を受けやすい国でもありますので、太陽光投資をしていく上で対策をしていく必要はあるかと思います。今回は台風や地震による被害を最小限に抑えるためにもしておきたいことについてご紹介させていただきます。
○台風や地震が起きる前に確認しておきたいこととは？？
・ハザードマップで洪水、土砂災害による被害がないかを確認する
太陽光発電所における土砂災害の多くが施工会社の知識不足もしくは太陽光発電設備が建築基準法の工作物から除外されていることが原因と言われております。太陽光発電設備は「建築基準法の工作物から除外」されており、500kW未満であればほぼ届け出が必要ない状態になっております。投資用の場合は諸々の手続きがなくなりますので、野放しということになります。
ここで問題になるのが、設置するのに問題があるところにも太陽光パネルを設置することが可能という点です。
どんなに、耐震性を誇った設備であっても、地盤がしっかりしていなければ土砂災害に巻き込まれるリスクは高くなるかと思います。ですので、ハザードマップで事前に調査をしておく必要がございます。もし、太陽光発電所設置予定地がハザードマップで危険とされている場合は設置場所としては不向きですので、頭に入れておいた方がいいかと思います。ハザードマップの基準は年々厳しくなっているようで、今までは禁止区域ではなかったのに、翌年には禁止区域になっているなんてこともあるようなので、毎年チェックはしておいた方がいいかもしれません。
ハザードマップは各自治体がネット上にも掲載していることがほとんどですので、自分の発電所は大丈夫なのか是非一度ご確認ください。
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